中央協同組合学園校友会

交流のひろば

 学園各卒業期の、卒業後様子概要

学園2期  竹内克臣

Ⅰ. はじめに

(1)意図・ねらい

 母校校友会ホームページ『交流のひろば』の、2015/02/17投稿記事でも紹介していたように、協同組合卒会員などの諸先輩に比べ、学園卒会員の取組みが目立たなかったことが影響してか、はたまた、ホームページへの、学園卒会員からの投稿が、特定者限定だったためか、学園卒会員活動の活性化にむけ、昨年(平成26年)の10月、校友会東京支部から「学園卒会員の集い」開催通知がされはしたが、果たして、双方の卒業後様子実態を検証しての行いだったのか?疑問を抱き、事実確認の必要性を痛感した。

 そこで、(a)校友会での識別結果が、(b)事実と乖離していなかったか、否かの検証にむけ、双方をいま一度検証するに加え、ケースに因っては確認調査も行い、終局、今後に活かせる有意義な情報を紹介できれば・・・と考察した。

(2) 2期“常任幹事”としてのチャレンジ

 卒業直後から、学園2期“常任幹事”に永年就任してきた者として、1・2期合同『同窓会』では、次回(8回目)から、母校修学期間中の1・2年間、寝食を共にしてきた「後輩3期・4期の、卒業後様子情報」も参加同志に紹介できれば・・・との想いから、今年春までに3期・4期・5期の情報紹介者を開拓し、該当情報の交換が、互いにはかれる段取りを整えた。

4期・5期情報の紹介者には、共に2期後輩(4期には6期、5期には7期)情報の紹介者開拓に尽力いただく依頼もしており、具現願うことで、順々に2期後輩の情報紹介役開拓が仰げるなら、後々、全卒業期の情報紹介役開拓も“夢”ではなさそうと、期待もしている。

(3) チャレンジ対象外

 上(2) の結果、1・2期の合同『同窓会』開催に加え、3期〜5期も、それぞれに単独『同期会』を開催していたことが明らかになったが、6期〜29期の様子は、何も見えなかった。

 校友会本部は、組織強化活動対策費助成の支払申請をされた卒業期で、“『同期会』・『同窓会』が開催された”と識別していた

校友会本部の識別結果だと、『同期会』・『同窓会』を開催していた卒業期が、協同組合短大卒の7期/14期の半数だったのに対し、学園卒が12/29と、半数未満だった。

 しかし、助成金の支払申請をせぬまま、開催されてきたケースも潜在しているようにも想像できたので、6期〜29期の卒業後様子確認にむけ、各期3名ずつに「ハガキ回答式の書面調査」を仰ぐこととし、7月中旬を“回答期日目安”に据え、今年6月下旬に、依頼書同封の封書を発送した。

 これと同時並行して、3期〜5期の各々が校友会本部に対し、組織強化活動対策費助成の支払申請をされたか、否かも追加確認した。

Ⅱ. 今回調査結果

(1) 回答者数

 初回通知先72名のうち、転居等による“宛て先不明”で、未開封のまま返却された封書が10通あったので、他の同期から別依頼者を抽出して再度調査依頼したが、7期1名だけは再び返却されたので、(再々郵送はせずに)依頼者総数を71名=(29期―5期)×3名―1名(⇒7期)に確定した。

 対して、同封ハガキの回答者数は、僅か25名で、回答(協力)者比率が35.2%=25名÷71名と、1/3しかいなかったのは些か残念だった。

卒業期別回答者数
同期回答者数① 該当した卒業期② 総人数②×①
3名 なし 0名
2名 10・11・12・17・21・23・29期 14名
1名 6・8・13・14・15・16・18・19・20・22・24期 11名
0名 7・9・25・26・27・28期 0名

 今回結果に、2期が開拓した3期〜5期までの情報も加えると、以下の様子が浮上した。

(2) 卒業期別常任幹事の選出有無

 常任幹事を選出していた卒業期は、1期・2期・7期・10期・22期の、計5期に過ぎなかった。

 [注]1期常任幹事は、1・2期合同『同窓会』創設後に、2期常任幹事の独断で選出した。

 7期常任幹事は、後年、中途退職され、(自宅も転居されたことも重なり、)その後の自宅住所・連絡先電話番号が不明で、発見できない様子にあり、次回『同窓会』開催案内を期待可能か否か、期待できないなら後任選出候補者を誰にするのか、参加対象者相互にお悩みだった。

(3) 『同期会』・『同窓会』開催県幹事の選出方法

 1期と2期は、常任幹事主導で事前設定した『最終回までの開催スケジュール』に従い、次回開催県在住同志一同と、彼ら推挙の隣県在住同志で構成しているが、その他卒業期は、初回幹事を“有志”が担い、2回目からは、幹事候補者を前回時期に提起して、参加者全員に是・否判断を仰ぎ、その場で承認されていたようだった。

(4) 卒業期別『同期会』・『同窓会』の開催有無と、過去の開催回数

 ① 開催有無

 校友会本部に確認したところ、平成12年10月11日制定の『組織強化活動対策費助成規程』を請求されたか、否かで識別された結果は下表①だが、同規程の存在を知らずに開催されてた卒業期も散在していそうだったので、今回調査結果も②に併記した。

「○合同」は『同窓会』、「○」は単独『同期会』、「×」は開催せず、「・・・」は開催しているか否か、不明であることを意味する。
[注] 校友会本部は、卒業期別『同期会』・合同『同窓会』の開催有無を、助成金支払申請をしたか、否かで識別している。
助成金支払申請に関しては、母校ホームページ『組織強化活動対策費助成規程』を参照。
 
第3条 この会の校友会会員が同期会その他これに準ずる会合が実施されたときは、その申請にもとづき10,000円を組織活動費として助成する。
[注] 支払申請は、『同期会』・『同窓会』を開催した都度、参加者に配付した資料一式を添え、校友会本部幹事長宛て依頼すると、後日、受給可能だそうである。

 なお、6期〜10期は、合同『同窓会』とは別に、各々が単独『同期会』も開催していそうだった=事実か否か、再度、検証が必要である。

 さらに今回調査で、どなたからも回答協力が得られなかった卒業期が、7期・9期・25期〜28期だったが、7期と9期は、6期〜10期合同の『同窓会』対象であることをに配慮すると、残る25期〜28期で『同期会』・『同窓会』を開催してきたか、否かは、いま一度、確認が必要である。

 ② 過去の開催回数

 この調査結果を仕上げた前月(7月)末までに、過去の開催回数が最多だったのは「13期の10回」、次いで「6期の8回」、「2期の7回」・・・といった順だった。

3番目から1期を除外したのは、1・2期合同『同窓会』前の会合が2期『同期会』で、1期は、4回目から参加対象に加えているからである。

(5) 同期の逝去者数と、故人氏名の確認

(6) 健在同期の現住所と連絡先電話番号確認

(7) 以上、(2)〜(6)の情報管理・更新・紹介役

 は、卒業後の様子情報紹介役を開拓した1期〜5期は明確だが、6期〜29期は、半数の卒業期で回答者数が1名以下だったうえ、回答者2名だった卒業期も、異なる回答箇所もあったので、どれが真実なのか? 判断できなかった。

(8) その他意見

  • 10期回答者からは、「卒業期にこだわらず、(全期を寄せ集めるなどした)大々的な同窓会開 催を希望」。
  • 別10期は、「所持している会員名簿だと、古過ぎる(ので、更新して欲しい。)」と、「遠地開催なので参加せず」。
  • 『同期会』を開催してなさそうな24期回答者からは、「近隣県在住の同期7・8名とは、2・3年間隔に小規模な『同期会』を開催」。
上記(2)〜(4)のいずれかに、誤り箇所を発見されたなら、校友会事務局 [JA全国教育センター内 042-783-7035 ] に連絡いただくと、確認・検証後、訂正・更新します。

Ⅲ. 全体統括

 今回の調査結果は、総じて曖昧なまとめ文章綴りになった故、読者には、理解しづらかったように思う。要因は、①回答協力者数が、郵送した依頼者数の1/3と極少で、要所を抑えられなかったことと、②回答者それぞれに、内容にバラつきがあったためである。

 この様子は、学園卒会員活動の活性化にむけ、昨年10月、校友会東京支部案内の「集い参加者の募集」に対し、希望者(=協力者)数が、想像以上に少なかったことと、良く似ている。

 また、個人情報保護法の遵守にむけ、会員『名簿』の管理・更新場所が「校友会本部」から「各都道府県支部」に移行されたことで、他県在住会員の自宅住所・連絡先電話番号を確認したくても、該当県支部への問い合わせ・管理コピーの送付依頼等を控える会員は多く、以前よりも“不都合な環境”を招いたように思う。

 そのため、学園卒全会員の“抜本的な意識改革”をはかることを目的に、母校創設組織のJA全中か、校友会本部から“一喝”願えば・・・と期待している昨今である。


調査協力依頼封書に同封していた、返信用ハガキの裏面
= 表(オモテ)面は、依頼者の住所・氏名 =
返信用ハガキの裏面